- ケーソン製作工事が得意な特殊工事の建設会社
会社案内
ごあいさつ
私たちは、国土の周囲を海に囲まれ、山が多く、頻繁に台風や地震など天災が襲ってくる自然環境の中で日々の生活を送っています。
そのような厳しい生活環境の中でも安全・安心に暮らすための防災設備やインフラ、交通網を構築することが企業の命題であり社会に対する貢献と考え、工事施工の際には細心の注意を払い、後世にまで残る誇れる仕事を行う、これが建設業の醍醐味であり責務と認識しています。
工事期間中には次々と難題が訪れます。知恵と目標を見据えた強い気持ちで日々をこなし、竣工を迎え、工事関係者全員でお互いの苦労をねぎらい合い、その工事に携わった全ての人たちで感動を共有する、そのような関係を目指し、社是である「責任遂行・和親協力・力斗向上」を心に刻み日々邁進して行きたいと思います。
代表取締役社長 大 谷 隆 志
経営理念
社 是
- 責任遂行
- 和親協力
- 力斗向上
社 訓
- 一、己の責任遂行は会社成長の一環を担う
- 一、規律は団体生活の於ける軌範である
- 一、組織的に仕事に取り組み力を合わせて仕事を遂行しよう
- 一、技術を練磨し智識の向上に努めよう
- 一、事故発生は防ぐことを第一主義と心得よう
商号 | 大谷建設株式会社 | ||
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創業 | 1962年3月16日 | ||
設立 | 1968年11月30日 | ||
資本金 | 90,000,000円 | ||
従業員数 | 64名(2018年5月現在) | ||
所在地 | 本社 〒676-0082 兵庫県高砂市曽根町2740番地の20TEL.079-447-3361 FAX.079-448-5341 |
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阪神営業所 〒663-8142 兵庫県西宮市鳴尾浜1丁目1番8TEL.0798-48-4672 FAX.0798-40-2114 |
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鳥取営業所 〒680-0905 鳥取県鳥取市賀露町542-1TEL.0857-28-4449 FAX.0857-28-5889 |
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許可番号 | 特定建設業許可 国土交通大臣許可(特-29)第13992号 | ||
種類 | 土木工事業(特) 左官工事業(特) 屋根工事業(特) 舗装工事業(特) 水道施設工事業(特) |
建築工事業(特) とび・土工工事業(特) 鋼構造物工事業(特) 塗装工事業(特) |
大工工事業(特) 石工事業(特) 鉄筋工事業(特) 防水工事業(特) |
関連会社 | 有限会社ユニオン建設資材 〒676-0082 兵庫県高砂市曽根町2743番地の14TEL.079-447-7824 FAX.079-447-8010 |
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主要取引先 | 兵庫県・鳥取県・高砂市役所・加古川市役所・姫路市役所・西宮市役所・鳥取市役所・東洋建設株式会社・株式会社トマック・タチバナ工業株式会社・東亜建設工業株式会社・五洋建設株式会社・若築建設株式会社・あおみ建設株式会社・りんかい日産建設株式会社・みらい建設工業株式会社・株式会社淺川組・株式会社不動テトラ・株式会社本間組・株式会社大本組・株式会社熊谷組・株式会社森長組・淡路土建株式会社・ヤマト工業株式会社・奥村組土木興業株式会社 他 | ||
取引銀行 | 三井住友銀行 高砂支店 日本政策金融公庫 神戸支店 中小企業事業 姫路信用金庫 高砂支店 但陽信用金庫 高砂西支店 商工組合中央金庫 姫路支店 |
アクセス
1957年 4月 | 島根県益田市にて大峠ダム工事 |
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1960年11月 | 鳥取地区開拓。青谷橋下部工事 |
1961年10月 | 兵庫県神戸市へ進出。摩耶埠頭工事 |
1962年 3月 | 大谷建設(個人) 創業 新規登録取得。島根県知事登録(ち)1586号 |
1968年11月 | 会社組織に変更。大谷建設株式会社設立 資本金500万円 |
1969年 9月 | 東洋建設株式会社 協力会の東洋会発足、会員として加入 |
1971年 2月 | 本社を島根県より高砂市へ移転 |
3月 | 兵庫県知事登録(わ)第11725号 |
5月 | 代表取締役社長に大谷為友就任 |
10月 | マルキタ建設有限会社(資本金100万円、兵庫県知事登録(般-54)第400566号)吸収合併 |
1976年 6月 | 増資1500万円(新資本金2500万円) |
1982年 1月 | 特定建設業の許可取得 |
1983年11月 | 会社設立15周年記念式典及び祝賀会開催 |
1985年 7月 | 増資2000万円(新資本金4500万円) |
1986年 6月 | 実用新案「ケーソン製作用伸縮自在内型枠」出願申請 |
1987年 7月 | 東洋建設安全協議会より安全優秀賞・会長賞 |
1988年12月 | 会社創立25周年記念式典及び祝賀会開催 |
1990年 4月 | 資材部門を (有)ユニオン建設資材として分社化 |
1990年 7月 | 建設業の知事許可を建設大臣許可に切替 土木工事業 建設大臣許可 (特-2)第13992号 建築工事業 建設大臣許可 (般-2)第13992号 |
1992年 1月 | 全図面の電子化へ完全移行(NEC PC-H98U100, ANDOR CADSuperSX3 v4.32) |
1992年12月 | 会社創立30周年記念式典及び祝賀会開催、永年勤続者表彰 |
1994年10月 | 関連会社 (有)ユニオン建設資材 と共同で 鋼製型枠の表面保護護設備「粉体塗料コートメタルフォーム」を開発・営業開始 |
1995年 1月 | 阪神・淡路大震災発生 |
1997年 3月 | 売上高49億3000万円を達成 |
1999年 2月 | 増資4500万円(新資本金9000万円) |
2011年 3月 | 東日本大震災発生、震災復興工事の需要が高まる |
2013年 6月 | 代表取締役社長に大谷隆志就任 |
2015年10月 | 発行済株券の廃止・回収と共にペーパーレス化に移行 |
2018年 9月 | 自社ホームページを立ち上げる |
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